看護師の副業がバレるとどうなる？

副業OKかどうかは職場によって異なる

看護師だから副業はOKとか、看護師だから副業してはいけないという職業縛りのルールがあるわけではなく、副業できるかどうかは働く職場の職務規定によって異なります。国公立医療機関で働く看護師は、公務員という扱いになるため、基本的には副業はNGとなっていることでしょう。しかし民間の医療機関でも、職場で副業が禁止されていれば、残念ながら副業することはできません。

副業とは基本的には労働収入

副業と言っても、投資をするとかブログやYouTubeで広告収入を得るといった稼ぎ方は、副業が禁止の職場でもトラブルになる可能性は少ないものです。基本的に禁止されている仕事は、労働による対価を得るという労働収入です。

副業するなら最初に確認するべし

もしも職場で副業が認められているか分からない人、または自分がしようと考えている副業がOKなのか自信がない人は、始める前に上司に相談することをおすすめします。問題なければ「大丈夫」と言われますし、NGな場合には初めてからトラブルになるよりも、始める前に気づいた方がずっと良いでしょう。

副業がバレるとどうなる？

副業が禁止されている職場でこっそり副業をしていると、遅かれ早かれバレるリスクはあるものです。もしもバレた場合、どうなるのでしょうか？

職場による処分

たとえば公務員の場合、法律によって副業は禁止されています。そのため、もしもバレると、法律によって処分されることになりますが、処分にはいくつかのレベルがあります。

レベル1「厳重注意」

最も軽い処分で、口頭で上司から注意を受けるというものです。

レベル2「訓告」

訓告というのは、口頭で注意を受けるものです。上司に呼ばれてきつくお叱りを受ける場合には、この訓告に当たります。しかし口頭での注意なので、記録には残りません。

レベル3「戒告」

戒告は口頭による注意もあれば、書面による注意もありますが、いずれの場合でも記録に残るという点が特徴です。

レベル4「減給」

注意を受けても全く聞く耳を持たない場合には、減給処分という厳しい処分を受ける可能性があります。減給とは文字通り給料が減るという処分で、半額以下になるのが一般的です。ひどい場合には、給料が10分の1にまで減給されることもあります。

レベル5「停職」

停職というのは、一定期間仕事をさせず給料も支払われないという重い処分です。クビになる一歩手前の処分と言えるでしょう。一定期間が過ぎれば復職できますが、働きやすさという点ではかなり苦痛を強いられることは簡単に想像できます。

レベル6「免職」

これは、一言でいうとクビです。公務員としての職を失ってしまいます。看護師の資格を剥奪されるわけではありませんが、一度公務員を免職された記録があると、再び国公立で公務員看護師として働くことは難しくなってしまいます。

看護師の副業はどうやってバレる？

看護師の副業がバレるきっかけは、さまざまです。

目撃情報が職場に伝わる

壁に耳あり障子に目ありという通り、副業している所を目撃されたり噂になり、職場へ伝わってしまうというバレ方は少なくありません。特に別の病院で単発のバイトをしている場合には、バレやすいと言えるでしょう。

住民税が増えてバレる

副業で得られる収入からは、税金が源泉されます。住民税は基本的に特別徴収がデフォルトとなっており、住民税の再計算によって本業の職場へ自治体から通知されてしまうことがあります。

ちなみに、この住民税による副業バレは、銀行口座への振り込みで給料を受け取るとか、現金払いとか、日払いとか、そうした受け取り方には関係ありません。どのような受け取り方でもバイト先では税金の処理をしますから、そこから住民税の納税額が増えて職場へバレる可能性は大いにあるのです。

本業への支障が出てバレることも

本業に全く影響が出ない所で副業をしていたら、バレるリスクは少ないでしょう。しかし、仕事で定期的に早退するとか、普段よりも疲れてミスが多くなるとか、遅刻が増えたりすると、副業でもしているのではないかと疑われて調査が入る可能性はあります。

副業がバレた！どうすればよい？

副業していることがバレた場合、どのように対処すればよいのでしょうか？

仕事を続けたいなら辞めるの一択

もしも看護師の副業がバレてしまった場合、同じ職場で働き続けたいのなら、速やかに副業をやめるのが得策です。特に公務員看護師の場合には、バレずに工夫しながら副業を続けていても、遅かれ早かればれてしまうリスクはあります。

副業をやめたくないなら看護師を転職

もしも副業が大好きで辞めたくないという人は、看護師の資格を生かして副業を認めてくれる職場へ転職するという方法が賢明かもしれません。看護師資格を生かして働ける職場の中には、副業を認めている民間の医療機関が多くあります。副業がOKの職場なら、問題なく堂々と二足の草鞋を履けそうです。